南鳥島沖レアアース、中国鉱床10倍の高濃度も [ニュース]
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小笠原諸島の南鳥島沖で今年1月下旬に
実施されたレアアース(希土類)泥の分布調査で、
海底から回収した堆積物に最大で
6500ppm(1万ppmが1%)という
高い濃度のレアアースが含まれていたとする分析結果を、
海洋研究開発機構、東京大学の研究チームがまとめた。
最大産地・中国の陸上鉱床は500~1000ppm程度で、
今回はそれよりも10倍ほど高い濃度という。
レアアース泥は、ハイブリッド車、
液晶ディスプレーなどに用いられるジスプロシウムや
テルビウムなどの希少な金属を多く含んだ泥状の堆積物で、
太平洋の海底下に広く分布している。
海洋機構の深海調査船「かいれい」で、
南鳥島の南側の排他的経済水域(EEZ)を中心に、
水深5600~5800メートルの海底6か所にパイプ状の機器を入れて、
堆積物を採取した。
2か所の地点の泥で、5000ppm以上の濃度の
レアアースが含まれていることが確認されたという。
経産省のレアアース開発勉強会に都も参加 猪瀬知事明らかに
金・銀・レアアース… 日本近海、海底に眠る「宝」多く
日本近海では、メタンハイドレート以外にも
、金や銀、銅のほか、ハイテク機器に欠かせない
レアアース(希土類)などの鉱物資源も多く眠っている。
沖縄や伊豆・小笠原諸島周辺には金や銀、銅などを
多く含む海底熱水鉱床があることが判明。
これらの海域全体で5千万トンの鉱物資源があると推定される。
水深が700~1600メートルと比較的浅い場所にあるため
開発がしやすいとみられ、経済産業省が埋蔵量調査などを進めている。
日本最東端の南鳥島周辺の排他的経済水域(EEZ)内の海底には、
レアアースを多く含む泥が大量に存在。
周辺の埋蔵量は約680万トンと、
日本のレアアース消費量の約230年分に相当するとの調査もある。
メタンハイドレートと同様に技術革新により、
探索できなかった海底での発見が続いている。
政府は平成25年度予算案で、
日本近海の海底にあるレアメタルの調査事業に36億円を充てるなど
海底にある国産鉱物資源の確保に本腰を入れようとしている。
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小笠原諸島の南鳥島沖で今年1月下旬に
実施されたレアアース(希土類)泥の分布調査で、
海底から回収した堆積物に最大で
6500ppm(1万ppmが1%)という
高い濃度のレアアースが含まれていたとする分析結果を、
海洋研究開発機構、東京大学の研究チームがまとめた。
最大産地・中国の陸上鉱床は500~1000ppm程度で、
今回はそれよりも10倍ほど高い濃度という。
レアアース泥は、ハイブリッド車、
液晶ディスプレーなどに用いられるジスプロシウムや
テルビウムなどの希少な金属を多く含んだ泥状の堆積物で、
太平洋の海底下に広く分布している。
海洋機構の深海調査船「かいれい」で、
南鳥島の南側の排他的経済水域(EEZ)を中心に、
排他的経済水域(はいたてきけいざいすいいき、exclusive economic zone; EEZ)とは、 国連海洋法条約に基づいて設定される経済的な主権がおよぶ水域のことを指す。 沿岸国は国連海洋法条約に基づいた国内法を制定することで 自国の沿岸から200海里(約370km<1海里=1,852m>)の 範囲内の水産資源および鉱物資源などの 非生物資源の探査と開発に関する権利を得られる。 その代わりに、資源の管理や海洋汚染防止の義務を負う。 日本では1977年に改正された領海法と漁業水域に関する 暫定措置法が施行されたことにより設定された。
水深5600~5800メートルの海底6か所にパイプ状の機器を入れて、
堆積物を採取した。
2か所の地点の泥で、5000ppm以上の濃度の
レアアースが含まれていることが確認されたという。
経産省のレアアース開発勉強会に都も参加 猪瀬知事明らかに
金・銀・レアアース… 日本近海、海底に眠る「宝」多く
日本近海では、メタンハイドレート以外にも
、金や銀、銅のほか、ハイテク機器に欠かせない
レアアース(希土類)などの鉱物資源も多く眠っている。
沖縄や伊豆・小笠原諸島周辺には金や銀、銅などを
多く含む海底熱水鉱床があることが判明。
これらの海域全体で5千万トンの鉱物資源があると推定される。
水深が700~1600メートルと比較的浅い場所にあるため
開発がしやすいとみられ、経済産業省が埋蔵量調査などを進めている。
日本最東端の南鳥島周辺の排他的経済水域(EEZ)内の海底には、
レアアースを多く含む泥が大量に存在。
周辺の埋蔵量は約680万トンと、
日本のレアアース消費量の約230年分に相当するとの調査もある。
メタンハイドレートと同様に技術革新により、
探索できなかった海底での発見が続いている。
政府は平成25年度予算案で、
日本近海の海底にあるレアメタルの調査事業に36億円を充てるなど
海底にある国産鉱物資源の確保に本腰を入れようとしている。
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